事前のリフォームは必要？不動産売却前の気になるポイントを解説
売却を検討している不動産は築年数をある程度重ねており、傷みや汚れも多く見られます。
新築同然の物件のほうが魅力的なのは確かであり、事前にリフォームすべきなのかと悩ましいところでしょう。
今回は、不動産の売却を検討している人に向けて、売却時にリフォームする必要性の有無と、リフォームするメリットについてご紹介します。
不動産を売却する前にリフォームは必要なの？
不動産の売却にあたってリフォームは必要と思われやすいものの、実は不要です。
室内の改装工事などをあまり行わず、現状のままで売り出す方も少なくありません。
売主が行う売却前のリフォームは、かえって不利に働くことが多いです。
もちろんリフォームにも一定のメリットはあるものの、デメリットもあわせて確認してから決めるとよいでしょう。
不動産を売却する前にリフォームするメリットとデメリット
リフォームすれば築年数を重ねた物件でも見た目がきれいになり、内見時の第一印象が大きく改善します。
不動産の売却において第一印象の影響は強く、まるで新築のようにきれいな物件は好条件で売れる可能性があります。
その一方で、リフォームしたためにかえって売れにくくなることも少なからずあるのです。
たとえば、見た目はきれいでも買い手が求めている内装でなければ検討対象から外れます。
また、新築のような見た目にどれほど近付けられても、その不動産が中古物件なことには変わりありません。
中古の不動産では購入後のリフォームを前提としている方も多く、改修がすでに終わっている物件は候補から外されやすいのです。
しかもリフォーム費用は、不動産の売却価格に全額上乗せできるとは限りません。
ある程度の金額は売主が支払うケースが多く、売却益が減ってしまうことも少なくありません。
さらに、リフォームを一度始めると工事が終わるまでは物件を売り出せず、売却に適したタイミングを逃すリスクもあります。
不動産の売却にあたってリフォームを実施！発生する費用とは？
不動産の売却にあたって売主がリフォームする場合、建物の各場所においてリフォームの費用が発生します。
たとえばキッチンなら50～150万円、トイレでは10～50万円ほどかかります。
また、洗面所なら20～50万円、浴室では50～100万円ほどの費用が発生するため、資金がショートしてしまう方も少なくありません。
もちろん上記の費用は目安であり、状況によって変わります。
希望するリフォームの方向性やグレードによって費用は変わるので、事前に確認しておきましょう。
